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    人工内耳適応基準改訂(2014)その1

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    2014年に人工内耳の適応基準が改訂されました。
    以下、原文です。


    <小児例>

    I.人工内耳適応基準
    小児の人工内耳では、手術前から術後の療育に至るまで、家族および医療施設内外の専門職種との一貫した協力体制がとれていることを前提条件とする。

    1.医療機関における必要事項
    A) 乳幼児の聴覚障害について熟知し、その聴力検査、補聴器適合について熟練していること。
    B) 地域における療育の状況、特にコミュニケーション指導法などについて把握していること。
    C) 言語発達全般および難聴との鑑別に必要な他疾患に関する知識を有していること。

    2.療育機関に関する必要事項
    聴覚を主体として療育を行う機関との連携が確保されていること。

    3.家族からの支援
    幼児期からの人工内耳の装用には長期にわたる支援が必要であり、継続的な家族の協力が見込まれること。

    4.適応に関する見解
    IIに示す医学的条件を満たし、人工内耳実施の判断について当事者(家族および本人)、医師、療育担当者の意見が一致していること。


    II.医学的条件
    1.手術年齢
    A) 適応年齢は原則1歳以上(体重8kg以上)とする。上記適応条件を満たした上で、症例によって適切な手術時期を決定する。
    B) 言語習得期以後の失聴例では、補聴器の効果が十分でない高度難聴であることが確認された後には、獲得した言語を保持し失わないために早期に人工内耳を検討することが望ましい。

    2.聴力、補聴効果と療育
    A) 各種の聴力検査の上、以下のいずれかに該当する場合。
    i.裸耳での聴力検査で平均聴力レベルが90dB以上
    ii.上記の条件が確認できない場合、6カ月以上の最適な補聴器装用を行った上で、装用下の平均聴力レベルが45dBよりも改善しない場合。
    iii.上記の条件が確認できない場合、6カ月以上の最適な補聴器装用を行った上で、装用下の最高語音明瞭度が50%未満の場合。
    B) 音声を用いてさまざまな学習を行う小児に対する補聴の基本は両耳聴であり、両耳聴の実現のために人工内耳の両耳装用が有用な場合にはこれを否定しない。

    3.例外的適応条件
    A) 手術年齢
    i.髄膜炎後の蝸牛骨化の進行が想定される場合。
    B) 聴力、補聴効果と療育
    i.既知の、高度難聴を来しうる難聴遺伝子変異を有しており、かつABR等の聴性誘発反応および聴性行動反応検査にて音に対する反応が認められない場合。
    ii.低音部に残聴があるが1kHz~2kHz以上が聴取不能であるように子音の構音獲得に困難が予想される場合。

    4.禁忌
    中耳炎などの感染症の活動期

    5.慎重な適応判断が必要なもの
    A) 画像診断で蝸牛に人工内耳が挿入できる部位が確認できない場合。
    B) 反復性の急性中耳炎が存在する場合。
    C) 制御困難な髄液の噴出が見込まれる場合など、高度な内耳奇形を伴う場合。
    D) 重複障害および中枢性聴覚障害では慎重な判断が求められ、人工内耳による聴覚補償が有効であるとする予測がなければならない。

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